舛添要一と言う人は、やはり評論家が似合っている。

さて、超バカで恥ずかしいスキャンダルまみれで、都知事を辞任した舛添要一氏ですが、無責任に政治経済評論しているだけなら、やはり冴えわたっております。

サンスポの記事です。→　舛添要一氏、東京五輪は「中止という究極の選択を迫られることも…」

＜以下全文＞
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元厚生労働大臣で前東京都知事の舛添要一氏（７１）が１５日、自身のツイッターを更新。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、「東京五輪は、米テレビＮＢＣの放映権の問題で夏にしかできない」と指摘した。
　ＩＯＣ（国際オリンピック委員会）との契約で２０３２年夏季大会までの五輪放映権を持つＮＢＣが、１大会で払う放映権料は約１３００億円と言われている。
　舛添氏は「１年後、２年後に延期するにしても、他のスポーツイベントが既に山積みであるし、選手村の分譲マンション化など、超えねばならないハードルが多い」と課題を挙げ、「口で言うほど簡単ではない。中止という究極の選択を迫られることも念頭に置かねばならない」と危機感を募らせた。
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全く、その通りで、口で言うほど、簡単ではありません。
私の感覚では、オリンピックの可能性は下記です。
*****　　中止　＞＞＞＞＞　通常開催  ＞＞ 延期　******

つまり、中止の可能性が非常に高く、延期は、舛添氏が述べている理由で、通常開催よりも可能性が低いと思っております。

もう無理だよ。
オリンピック中止しましょう！
そうすると、すぐに、「IOCの財政構造上、中止はキツイ。」とかシタリ顔で言う人がいますが、IOCの財政なんて、我が国が知ったことじゃない。

オリンピック中止による、我が国にとってのデメリットは、オリンピック期間にインバウンド外国人が減る事による観光業界へのインパクトです。
それ以外の業界には、特に影響はない筈です。
「経済損失は１兆円だ！」なんて言う人がいるが、この数字は、オリンピック利権に群がる人間が、開催を強行する為にでっち上げている数字ですなあ。

観光業界関係者には酷だが、観光業界の為に、日本経済全体を死滅させる訳にも行きませんしね。